米国株式市場への長期積立投資を推奨している本ブログでは、キャピタルゲイン（銘柄の値上がり幅）狙いのS&P500インデックス投資を主に紹介しております。
しかし、株式市場から得られる利益はキャピタルゲインの他にもインカムゲイン（配当金）があります。
多くのブログでは高配当銘柄や高配当ETF等がお勧めされており、どちらかというとキャピタルゲイン派は目立たない存在かもしれません。しかし、労働収入という安定したキャッシュフローを得られる普通のサラリーマンの場合は、キャピタルゲインを狙う方が最終的に得られる利益は高いためこちらがベストだと合理主義者の私は考えております。
本記事では、キャピタルゲインを狙う方が合理的である理由を説明します。
キャピタルゲイン中心の投資をおすすめする理由
高配当ETFの魅惑
冒頭でも述べましたが、キャピタルゲイン狙いの投資をおすすめする理由はズバリその経済合理性にあります。
インカムゲインを主体とする高配当株は定期的なキャッシュフローが生まれるという意味で非常に魅力的であり、高配当株中心の投資法にも十分なメリットと優位性があります。特に、米国の高配当銘柄は数十年にわたって1株当たりの配当金を増やし続けている（増配している）ものが多数あり、例え下落相場であっても買えば買うほど毎月振り込まれる配当金が増えていくという安心感と快感は得も言われぬものがあるでしょう。
その魅力は、市場低迷期でも狼狽売りを回避できるだけの精神的サプリメントとして機能しますし、その効用により底値も硬くなりますし、そもそも相場がどうであれ配当金が生活費を超えてくればかなり高い確率で今後も配当金のみで生活していけるという素晴らしきメリットがあります。
高配当株、沢山欲しい！！
ということで、著者も高配当銘柄への投資は非常に賢い選択だと思っておりますし、高配当銘柄中心の投資を否定するものではありません。
しかし、理系の合理主義者である私は、感情では高配当銘柄万歳と思いつつも、理性ではS&P500といったキャピタルゲイン狙いの投資がベターだと考えております。
なお、個別株での比較は各社それぞれに異なる要素が多いため一般論に昇華するのは困難ですし、本ブログでは基本的にはインデックスファンドを推奨しているので、インデックスETFについて考えていきます。
キャピタルゲイン派としてはS&P500 ETFであるVOO、高配当派としては有名なVYMとします。
高配当ETFがS&P500に劣後する理由：配当金には税金がかかる
理由は、トータルリターンが同じであれば、配当金には税金が発生する分だけ利益が棄損されるためです。
いや、ホントこれだけです。
実際の収益の比較結果を見てみましょう。以下の図は、2007年から2017年までの10年間でのVYMとVOOのトータルリターン（配当再投資）の比較結果です。
はい、ほぼ一緒です。高配当銘柄を集めたインデックスも、S&P500のパフォーマンスとほぼ同じになることがわかります。どちらも米国市場を広く遍く網羅しているため当然と言えば当然ですね。
ただし、配当金が多いVYMではVOO（S&P500）に対する配当金の差分だけ税金がプラスして発生します。そして、配当に対する税金は米国で10％、日本で20％、トータルでは28％かかります（米国分は確定申告で取り返せますが）。
つまり、この配当に対する税金分だけVYMのパフォーマンスはVOOのパフォーマンスに劣後するということです。また、配当を出すということは、その処理のための手数料がかかります。従って、ETFでは信託報酬に影響します。
具体的には、信託報酬がVYMは0.08％であるのに対してVOOは0.04％です。手間がかからず税金もかからない配当性向の低いものの方が、収益率が高いために経済合理性が高いということがわかります。
また、VOOで配当金感覚を得たければ、VYMでの配当利回り分を売れば同じことです。ただし、売った際の利益に対して税金がかかるので、VYMを買っていれば仮想的にこれだけ配当が得られるということを確認するだけで良いと思います。
結論としては、VYMへ投資している方は資産形成時期であれば配当再投資をされる方が多いと思いますが、それを行うと税金がかかるのに対し、VOO（S&P500）ではその配当再投資を一部自動的にやってくれているということです。（VOOのわずかな配当金に関しては税金を払って再投資する必要がありますが）
そして、このわずかな差が複利の効果として指数関数的に効いてくるということは、長期積立投資を志向する著者としては見逃すことができません。
結論：サラリーマンはS&P500でOK
さて、高配当ETFを買う人のメリットとしては、下落局面に配当により買い増しが行えるということがありました。しかし、先ほどの図をみるとリーマンショック時であっても配当再投資時のパフォーマンスはVOOとVYMで差がありません。
このことから、下落局面の買い増し余力はVOOを同額分利確すれば、トータルパフォーマンスが同じなのでVYMを買っていることとほぼ同じこととなります。
また、仮にその買い増し余力に差が生じたとしても、配当3％程度であれば多くの資産形成期のサラリーマンにとっては自らの労働収入と比較すると大した影響は持たないでしょう。
下落局面では労働収入という安定したキャッシュフローの恩恵にあずかり、ひたすらS&P500 ETFか投資信託を買い増し続ければOKだと私は思います。
そして、資産が十分に形成されて、VYMの配当率であってもセミリタイア可能なレベルにまで到達すれば、積み立てたS&P 500ファンドをVYMに切り替えて、労働階級から卒業し、キャピタルゲインはそのまま膨らむことを期待しながらインカムゲインである配当で日々の生活を行っていけばそれがベストではないでしょうか。
共働き夫婦が節税手段を有効活用しながらS&P500に20年間積み立てることにより、1億円の資産を築ける可能性が高いというシミュレーションについて、ご興味があれば以下の記事も合わせてお読みください。
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